- 景気後退を見越し、クリエイターたちはサブスクリプションや寄付依存からブランド案件重視へと収益モデルを調整している。
- ブランド案件の需要は高まっており、クリエイターは自らのオーディエンス感覚に合うスポンサー選びに慎重さを増している。
- クリエイターは単発よりも安定収入が見込める長期契約を志向しており、景気悪化リスクへの備えを進めている。
景気後退の兆しが見え始めるなか、コンテンツクリエイターたちは個々のファンへの依存を減らし、広告主を中心とした収益化戦略へと調整しつつある。
ドナルド・トランプ大統領の関税案は、一時停止中とはいえ、世界経済を混乱させる恐れがあり、景気後退の可能性が一層高まっている。人々の消費が全体的に減少することを見越して、クリエイターたちは、サブスクリプションや寄付など個々のファンが財布を開かなければならない収入源への依存を減らしている。その代わりにブランド案件を利用してそのギャップを埋めようとしている。厳しい経済状況でも広告主なら個人よりも安定して支出をしてくれると考えているからだ。
もちろん、経済が先行き不透明な中では広告予算も圧迫されるかもしれないが、クリエイターへの支出は堅調だろうとバイヤーは確信している。電通クリエイティブUKの（Dentsu Creative UK）のソーシャルメディア責任者であるカルム・マクドナルド＝ボール氏いわく、ブランドはメディアミックスにおいてクリエイターをより優先するようになっており、マーケターは、ほかの方法ではリーチしにくいコミュニティ内でブランドの信頼と認知度を高める力がクリエイターにあると気づいている。
「私の見解では、潜在的な景気後退のリスクは当然ながらブランドのマーケティング予算に影響を与えるだろうが、インフルエンサーはそうした削減のなかで不釣り合いな影響を受けるべきではない」と、マクドナルド＝ボール氏は言う。「どちらかといえば、ブランドはインフルエンサーをもっと活用すべきだ」。
以下では、コンテンツクリエイターたちが、景気後退の兆しを見越してどのように収益化のアプローチを調整しているかを紹介する。
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The post 「ファン頼み」から「案件重視」へ 変わる クリエイター の稼ぎ方 appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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