2023年から大きな関心を集めた話題といえば、Cookieはもちろんのこと、クリエイターエコノミーも外せない。
そんなクリエイターエコノミーだが、インフルエンサーマーケティングとクリエイターキャンペーンには、プログラマティックキャンペーンと同等のレベルで、強化・測定する価値があると主張するのが、クリエイターコマース企業ウェーラー（Whalar）で測定・分析担当プレジデントを担うガズ・アルーシ氏だ。
マーケティングのサイロ化が最大の難題
アルーシ氏はクリエイターを「コミュニティを育ててきた本人」であるとし、「クリエイターたちがどこでコミュニティを構築しているのか考えてみると、実は単独（サイロ）で構築しているわけではない。彼らは、ブランド各社がすでに参加しているほかのメディアチャネルを利用している」と話す。
「私が取引をしている数多くのブランドやマーケターは、クリエイターを広報の戦略として見ている。クリエイターが自社広告のすぐ隣に出てくることもあれば、オーディエンスが夢中になっているほかのコンテンツのすぐ隣に出てくるもこともある」。
マーケターがクリエイターキャンペーンをダイレクトレスポンスの機会として捉えられないのは、ビジネスプロセスの自動化に必要なテクノロジーが欠けているからではない。事業をサイロ化すると、インフルエンサーマーケティングがプログラマティックマーケティングから分かれてしまい、その結果、その予算も分けることになる。
アルーシ氏がブランドやマーケターに、クリエイターキャンペーンをインフルエンサーとの直接的な1対1の関係にとどめるのではなく、なぜ増強すべきなのかを教えるときも、このサイロ化が最大の難題だ。
ROIが高いクリエイターキャンペーン
この状況を変えるには、マーケターがクリエイターキャンペーンをアフィリエイトリンクのUTMコードに積極的に紐づけしたり、プラットフォームにピクセルを使用したりし始めることが不可欠だとアルーシ氏は説明する。
「クリエイターとの取り組みのすべて」にタグをつけみるとよい。「プラットフォームを利用していれば、ブランドアクティベーションの測定方法と同じように、クリエイターとの取り組みも測定が可能になる。そうなれば一気にプログラマティックチームの仲間入りだ」。
それに、データを見れば明らかだが、クリエイターキャンペーンを有料で強化し、測定の可能性を広げると、クリエイターを使わないキャンペーンよりも、クリエイターキャンペーンのほうが投資利益率は高くなる。
ウェーラーは、オーディエンス測定・分析最大手ニールセン（Nielsen）が2021年から2022年に実施したメディアミックスモデル化調査結果を見て、消費財のパーソナルケア部門でクリエイターキャンペーンを強化すると、その投資利益率が、クリエイターを取り入れなかったデジタル動画・テレビ・SNSのキャンペーンと比較して2.4倍に増加していることに気づいた。
さらに、マーケターがニールセンの予測ROIソリューションのようなツールを活用したところ、過去データのモデリングに基づいた目標の達成に役立てるには、どの程度強化に資金を投入する必要があるのかが以前よりも明確に予測できるようになり、その結果、クリエイターキャンペーンの計画作りも、さらに自動化が可能になったとアルーシ氏は話す。［続きを読む］
The post いまや「 クリエイターエコノミー 」はデジタル最大のプラットフォームに appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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