先行き不透明な経済と、かつてない転職率の高さを背景に、企業は従業員の能力開発や社内での育成をどのように重要視しているのだろうか。
今回の記事では、小売および消費財コングロマリット最大手の数社に次のように尋ねた。「2024年にどのように人材維持を優先し、またそれによって『大退職時代』の勢いが衰えるなか、次のいわゆる『大残留時代』のトレンドに乗ろうとしているのか」。
この問いに対する、ネスレ(Nestlé)、ウォルマート(Walmart)、P&G(Procter & Gamble)といった企業からの答えは、従業員の福利厚生、ストックオプション、有給休暇に関する取り組みを強化しているというものだった。同時に、オフィスの居心地を良くし、従業員が社内のジェネレーティブAIツールにアクセスできるようにして、生産性の向上を支援しているという。
平均勤続年数の低下に対抗するキャリア開発の事例
平均勤続年数が過去最低の時代にあって、P&Gはこのトレンドに抗う賢い方法を見つけた。ジレット(Gillette)、パンパース(Pampers)、パンテーン(Pantene)などのブランドを擁しており、世界で10万7000人を雇用する消費財大手のP&Gは、従業員に対し、入社当初から綿密に体系化されたキャリア開発のロードマップを提供している。
それによって、平均的な新入社員は、入社後10年間で5つの異なる職務を経験し、ブランド、事業、地域を渡り歩くことで新たな課題に取り組む機会を与えられる。
たとえば、勤続12年のある従業員は、ホームケア分野のシニアブランドマネージャー(オーストラリア)からスタートし、現在は北米(オハイオ州シンシナティ)のフェムケア地域事業部コミュニケーションディレクターになっていると、同社の広報は説明する。
とくにマネージャーは2年半で昇進できるようになるといい、シニアリーダーの99％以上が社内で誕生している。［続きを読む］
The post ネスレ、 P&G 、 ウォルマートはいかに人材を開発・維持しているのか appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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