FacebookやXといったソーシャルプラットフォームの参照トラフィック。それにパブリッシャーが全幅の信頼を寄せていればよかった時代は、とっくの昔に過ぎ去った。
米DIGIDAYは今回、デジタルパブリッシャーの幹部9名から話を聞いたが、彼らは現在、インスタグラムやTikTokなどといったソーシャルプラットフォームに投資し、リーチの拡大を目指しているという。しかし、ソーシャルリファラルの不足を代替プラットフォームが本当に埋められるのかについては、疑問も残る。
米DIGIDAYが昨年報じたように、これらプラットフォームが果たす役割は、ユーザーを自社サイトへ呼び込むことを目的としたパブリッシャーよりも、ブランドを構築しようとしているパブリッシャーに対して、より大きな影響をおよぼす。
ソーシャルプラットフォームの変化と検索トラフィックの減少への対処
過去数年間に比べると（しかも当時は、プラットフォームがアルゴリズムに加えた変化の影響をまともに受けていた）、オーディエンス拡大の取り組みは多様化が進んでいると、インタビューした幹部らは述べている。
一方、インスタグラムもFacebookもThreads（スレッズ）も、そのすべてを所有しているのはメタ（Meta）だ。そしてTikTokはといえば、米国では禁止の危機に瀕している。
しかしそれでも、パブリッシャーに二の足を踏ませるには十分ではないようだ。
ギャラリー・メディア（Gallery Media）の最高収益責任者、クリス・アンソニー氏は、「米国で明日、TikTokが禁止されたら？ もしそうなっても、消費者の関心は別のショートフォーム動画プラットフォームへ移るだけだろう。消費者の関心をそっくりそのままどこかへ移す方法は、すぐに見つかるはずだ」と語る。
こうした取り組みに自信をのぞかせてはいるものの、この新たなエコシステムに対応する準備が整っているパブリッシャーは、そう多くはない。とりわけそうなのが、検索参照トラフィックの減少への先を見越した対処だ。
自社のクライアントにもその傾向は見られると、オーディエンス開発およびマーケティング企業のトゥエンティーファースト・デジタル（Twenty-First Digital）の創業者兼CEOのメリッサ・チャウニング氏は話す。
「これが意味することに一部のクライアントは大きな懸念を寄せているが、それでも様子見モードだ。ことし、激変が起こることは間違いない」と、同氏は語る。［続きを読む］
The post パブリッシャーの ソーシャルメディア 戦略最前線。いま投資すべき価値があるのは？ appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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