記事のポイント
- パブリッシャーはキュレーションに前向きながらも慎重な姿勢で臨んでおり、手数料や中間搾取の課題を踏まえた現実的な活用を模索している。
- 在庫の価格設定や取引構造における主導権確保の重要性が高まり、信頼できるベンダー選定と透明性あるパートナーシップ構築がカギとなる。
- 米国ではすでに実用段階に入っており、今後はキュレーションが直接販売を補完する形で、パブリッシャーの戦略の一角を担う可能性がある。
パブリッシャーがキュレーションに対して抱く不信感は、もはや議論の的というよりも、現実的な問題だ。中間業者の存在、不透明なマージン構造、そして「どこかの誰かが自分たちのインベントリー（在庫）を食い物にしているのではないか」という根強い猜疑心が、それを裏付けている。
こうした不信はよくある話ではあるが、もっともな皮肉を口にしたところで、収益にはまったくつながらない。
そこで本稿では、不満を繰り返すのではなく、パブリッシャーが直面している現実的な課題に目を向けたい。パブリッシャーはキュレーションというビジネスを盲信することなく、現実的な価値を見極め、たとえ信用しきれなくとも、無視できない存在として向き合っている。そして今、そのシステムとうまく折り合いをつけようとしている。
なぜなら、現段階においてただ傍観していることは、経済的なリスクにつながるからである。運用型広告への出稿は減少傾向にあり、一方で、使い方を誤らなければ、キュレーションは「必要悪」ではなく、むしろ戦略的な選択肢となりうる。その証拠が、近年、数多く示されている。
キュレーションを専業とするオーディジェント（Audigent）の最新データは、それを裏付けている。［続きを読む］
The post パブリッシャー はキュレーションをどう見るか？ 前向きだが慎重な共存戦略とは appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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