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マスターカード の体験型マーケ戦略 なぜインフルエンサーは「インフォテインメント」なのか

記事のポイント

  • 消費者の価値観がモノから体験へと移行するなか、マスターカードは早期から体験型マーケティングに予算をシフトしてきた。
  • インフルエンサーに自由な表現を与えつつ、ブランドの価値観と整合するクリエイターを選定し、協業を強化している。
  • 広告が介入とみなされがちな中、インフルエンサーはインフォテインメントとして受け入れられ、今後さらに重要性が高まると見られている。

インスタグラム(Instagram)が2010年に初めてアプリストアに登場して以来、高級レストランでの食事や世界各地を巡る旅行が、単なるモノの所有に代わる消費者のステータスシンボルとなりつつある。

ブランドマーケターは、こうした変化を捉えようと長年にわたって奮闘しているが、マスターカード(Mastercard)ほど粘り強く取り組んできた企業はほとんどないだろう。最高マーケティング責任者のラジャ・ラジャマンナー氏によると、同社が「体験」を軸にしたマーケティングを開始したのは10年近く前のことで、2016年には「Priceless.com」というロイヤルティプラットフォームを初めて立ち上げている。

実際、調査会社のダイナタ(Dynata)が欧州の1万5000人の消費者を対象に行った最近の調査によれば、こうした戦略は有効なようだ。欧州では消費者が厳しい経済状況に見舞われているにもかかわらず、70%の回答者が、外食や観光といった体験への支出を控えるつもりはないと答えていた。

マスターカードでは、自社のブランドイメージを強化する手段として、クリエイターマーケティングやインフルエンサーマーケティングを活用することが増えている。たとえば、同社は毎年多数のイベントを開催するだけでなく(これには、「フォーミュラ1[Formula One]」レースのマクラーレン[McLaren]チームやテニスの全仏オープンといったスポーツスポンサーシップ関連のイベントも含まれる)、こうしたイベントに複数のクリエイターを招待するのが通例だ。つまり、同社は数千人規模のクリエイターにイベントへの参加機会を提供していることになる。ラジャマンナー氏は米DIGIDAYとのインタビューに応じ、同ブランドのクリエイター戦略や、提携するインフルエンサーの選定基準について説明した。また、クリエイターへの支出が最終的にテレビなどの従来型チャネルを上回る可能性について、自身の考えを語った。

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