
- 電通は2024年の世界広告費について、前年比4.6%の増加で7528億ドル(約110兆円)に達すると予測。デジタル、コネクテッドTV、リテールメディアが成長の主要な要因としている。
- グループエムは2023年/2024年の世界広告費の年末予測において、5.3%の拡大を予測した。デジタル広告は特にYouTubeとTikTokを含む一部の市場で大きな成長が見込まれているという。
- マグナは2024年の世界の広告費について、経済の安定化とインフレ率低下で7.2%拡大し、9130億ドル(約132兆4000億円)に達すると予測した。スポーツなどの定期的なイベントの再開と米国大統領選挙が広告費を押し上げると見込む。
米国大統領選が政治広告費を押し上げる2024年は、広告業界にとって大きな1年となるだろう。メディアエージェンシー各社では、リテールメディア、デジタル、スポーツ、コネクテッドTVなど、ほかにも広告業界を活気づける原動力となるものがいくつかあると予想している。
12月第2週に、電通、グループエム(GroupM)、IPGのマグナ(Magna)がそれぞれ2024年の広告予測と見通しを発表した。2024年の世界広告費については4%から7%の成長が推定されている。経済の不透明感はまだ根強いが、大手エージェンシーとそのクライアントは、年末年始のホリデーシーズンに前向きの姿勢を崩していない。
以下に、各エージェンシーが発表したレポートのハイライトを紹介し、比較していく。
電通
2024年の世界広告費は、前年比4.6%の330億ドル(約4兆8000億円)の増加で7528億ドル(約110兆円)に達すると予測する。拡大を牽引するのはデジタル、コネクテッドTV、リテールメディアだ。
電通のメディア事業担当グローバルプラクティスプレジデントのウィル・スウェイン氏は、「地政学的な政情不安や経済的な見通しといった世界の現状にもかかわらず、2024年は政治・スポーツの大型イベントが広告費をプラス成長に向かわせることが考えられる」と話す。
デジタルは2024年も拡大を続けて6.5%増の4426億ドル(約64兆2000億円)に達し、全体の58.8%を占めることになると推定されている。レポートは、特にリテールメディアがこの「投資の加速」を牽引するとした。コネクテッドTV広告費は、大手動画プラットフォームによる広告サービスの新規提供や強化で倍増し、30.8%を占めることになると見込まれている。
電通では、サッカーUEFA欧州選手権2024や米国大統領選挙などの定期的なイベントによる投資拡大にも、メディアに関する機会があると見ている。[続きを読む]
The post 世界の 広告費 は4〜7%増加と予測:大手エージェンシー各社の2024年広告費予測より appeared first on DIGIDAY[日本版].
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