記事のポイント
- P-MAXに新たなチャネル別パフォーマンスレポートが導入されたが、広告主は得られる情報が断片的だと感じている。
- 広告主はレポートから得たデータに基づいて直接的なアクションを取りにくく、全体像やトレンドの把握も困難なままだ。
- 動画広告の貢献度は期待より低く、P-MAXキャンペーンが実質的に検索広告に近い実態が明らかになりつつある。
GoogleはようやくP-MAX（Performance Max）のアップデートに着手し、進歩の兆しを見せるようになった。だが、けっして重要指標のすべてをマーケターに明かしたわけではない。新たに追加されたP-MAXチャネルパフォーマンスは、Googleの広大な版図のどこに投じられた広告費が効果を発揮しているのかが不明瞭であるという、広告主の積年の不満に、同社が対処を試みたものだ。
このツールは、まだ世界規模でのオープンベータ版の公開が順次進められている段階だが、Googleが最近マーケターと共有した文書をDigidayが検証したところ、検索、YouTube、ディスプレイ、マップ、Gmailというチャネルごとのパフォーマンスの内訳が提供されるようだ。Google Adsの「分析情報とレポート」の項目に追加され、キャンペーン要約、チャネルから目標までの可視化、チャネルごとのパフォーマンス指標をまとめた表が含まれるという。
マーケターから見れば、これは部分的な情報公開でパズルの1ピースにすぎず、全体像は不明瞭なままだ。
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The post 広告主はどう見る？ Google のP-MAX新レポートの限界と判断リスク appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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