注目され続ける Z世代 、忘れ去られていくベビーブーマー世代

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Z世代。この最も若い世代の労働市場参入が、あちこちで話題に上るようになってから久しい。こうした過剰なまでの注目が彼らに集まっているということは、裏を返せば、ベテランへの関心が薄れているということでもある。

しかし、もしベビーブーマー世代の従業員をぞんざいに扱っているとしたら、その企業は痛い目に遭うことになるかもしれない。なにしろ、現在57～75歳の彼らベビーブーマー世代は、かつてのどの世代よりも長く労働市場にいることが見込まれており、リーダーが彼らのニーズをなおざりにしないことが非常に重要になる。マネジメントコンサルタント企業のベイン＆カンパニー（Bain & Company）が発表した世界の労働市場に関する最新調査の結果によれば、2030年までに1億5000万もの雇用が55歳超の労働者に移行する見込みだという。2031年までに彼らベテラン労働者が労働人口の4分の1以上を占めることになると、同社は予測している。

しかも、これは世界的な現象だ。たとえば日本では、労働者のおよそ40％が55歳超となっている。ヨーロッパと米国の状況も似たようなもので、その割合は25～30％だ。この現象を生んでいる理由のひとつは、定年退職者が復職する「アンリタイアメント」という傾向であり、さらにはそこに、全般的な退職年齢の引き上げも加わっている。

テラス・ヘルス（TELUS Health）でリサーチおよびトータルウェルビーイング部門のグローバルリーダー兼シニアバイスプレジデントを務めるポーラ・アレン氏は、こう語る。「65歳で定年退職するのが当たり前だった時代といまを比べてみよう。65歳での定年退職が誰の頭にも刻み込まれていたころは、平均寿命はいまよりもずっと短かった。いまの労働者のほとんどは、80代後半から90代まで生きるのが普通といっていいだろう」。

AARPが世界各地の企業を対象に行った調査によると、高齢労働者を職場に溶け込ませたり、あらゆる世代の労働力を支援したりといったプログラムに力を入れている企業の割合は、わずか4％だという。だからこそ、いまこそリーダーはそこからステップアップして、高齢労働者のニーズを新たな視点から考えるべきなのだ。たとえば、孫と過ごすための休暇を追加で取れるようにする、最新テクノロジーを学ぶためのプログラムを用意する、といったことが挙げられる。

医療補助の拡充

高齢労働者のなかには、聴覚などの身体機能の変化を自覚している人もいる。企業にまずできるのは、こうした高齢労働者に完全特化した医療補助を用意することだ。

世界保健機関（WHO）は、生活に支障をきたすレベルの聴覚障害に苦しんでいる成人の数を4億3000万人としている。イアジム（eargym）の共同創業者、アマンダ・フィルポット氏によれば、それが軽度の聴覚障害を抱えている人になると、その数は世界に10億人以上いるという。イアジムは同名の聴覚訓練アプリを企業各社の医療補助の一環として提供している。「これまでの建設業や運送業などの現場だけでなく、オフィスも聴覚障害の原因になり得る。オフィスがあまりにうるさいと、従業員はヘッドホンを着けて騒音を打ち消している。騒々しい職場がどのようなものなのか、その現状を我々はもっとよく知る必要がある」と、同氏は語る。

年を取るにしたがって、病院に行く回数が増える社員もいる。こうしたことを踏まえて、会社はさまざまな医療サービスを用意しなければならない。わかりやすい例が、更年期を迎えている社員向けの医療補助である。これについては、サービスがまったくといっていいほど行き届いていない。

不妊治療と家族形成のためのサービスを世界各地で提供するキャロット・ファーティリティ（Carrot Fertility）が行った調査によると、閉経周辺期と更年期を迎えた米労働者1000人のうちの大半（79％）が、その症状のせいで仕事を行うのが困難になったと報告している。そのつらさは、新しい仕事に就く、子どもをつくるといった、その他の一般的なライフステージのそれを上回っているという［続きを読む］

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