- パンデミック前のレベル、あるいはそれ以上に実店舗への客足が戻りつつあり、エージェンシーはオムニチャネルとダイナミックマーケティング戦略の適応を進めている。
- デジタル体験を構築しつつ、実店舗の存在感を維持することが目標とされており、シェルフトーカーにQRコードを埋め込むことで、消費者が店内で追加情報を得られるようなデジタル施策が試みられている。
- 消費者はオンラインと実店舗を自由に行き来し、ブランドの一貫性が重要視されている。ただし、このデジタルとリアルの融合は、追加コストや大規模な投資に対処する必要がある。
小売とeコマースの領域での変革が進むなか、実店舗への客足がパンデミック前のレベルに戻るにつれて、エージェンシーはオムニチャネルとダイナミックマーケティング戦略の適応を進めている。
Amazonのような大手テック企業が小売や薬局の競争に切り込んでくるのに伴い、ライトエイド（Rite Aid）からウォルグリーン（Walgreens）に至るまで、実店舗を持つクライアントは現在、従業員のストライキ、店舗の閉鎖、破産申請といったものに直面している。これに対するべく、ヘルスケアに特化したメディアエージェンシーは、店内体験の枠を超えてデジタルマーケティングを拡大する「オムニダイナミック」な取り組みに磨きをかけている。
「そのようなコミュニティーで、（中略）ギャップを埋めるのにデジタルを活用するという発想だ」と、CMIメディア・グループ（CMI Media Group）のeコマース投資戦略ディレクターを務めるジェイコブ・ハリソン氏は言う。「われわれは、シェルフトーカー（消費者の注意を引くための棚に吊るす小さなカード）、屋外看板やバナー、店内テレビの利用を推進することから、プログラマティック検索やオンサイトメディアを通じたダイナミックなデジタル施策に重点を移している」。
コロナ禍前以上の客足
小売企業のなかには、eコマースとの競争や挑戦に直面し続けているところがあるとしても、店舗への客足が減少しているわけではない。エージェンシーの多くはその逆を目の当たりにしている。実店舗を訪れる客の数は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック前のレベルまで回復し、場合によってはそれを上回っている。
Amazonの医薬品への投資やウォルマート（Walmart）の配送センターによるフルフィルメント拡大といった競争力のあるサービスがあるにもかかわらず、「実店舗での買い物が大きく回復しているのを目にしてきた」と、ハリソン氏は言う。店舗への客足が戻ってきたことで、エージェンシーはリターゲティング、リマインダー通知の送信、電子メールやテキストメッセージによるエンゲージメントの継続など、サードパーティとの関係を強化している。
ハリソン氏はこう続ける。「こうした客足に関する指標はすべて、パンデミック以前に見られたものと一致しているため、実店舗を構える必要性は依然としてある。人々は、一対一の接客、質問できること、そして製品を実際に手に取れることを本当に高く評価している」。
店内デジタルなどを推進するヴァイブノミクス（Vibenomics）でリテールメディアおよびパートナーシップ部門のシニアバイスプレジデントを務めるポール・ブレナー氏も、実店舗への客足が「力強く戻ってきた」ことに同意する。同氏によると、米国の成人の約67％が、ヴァイブノミクスがサービスを提供する小売店を月に少なくとも7回以上訪れているという。
2020年以降eコマースが伸びているにもかかわらず、P2PIの特別リポートによると、消費者の96％がいまだに実店舗で買い物をしている。（ヴァイブノミクスを所有する）ムード・メディア（Mood Media）が2022年に行った調査でも、世界の消費者の71％がパンデミック前と同じかそれ以上の頻度で実店舗で買い物をしていることが示されている。［続きを読む］
The post 実店舗への客足がパンデミック前よりも拡大するなか、 エージェンシーが進める オムニチャネル 戦略とは appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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