大手小売業のウォルマート（Walmart）は2024年、ワービーパーカー（Warby Parker）、ペア（Pair）、ゼニー（Zenni）などのD2Cブランドに遅れを取らないよう、眼鏡部門に多額の投資をして、オンラインサービスとしてバーチャル試着サービスを追加した。このサービスは、ユーザーの顔をスキャンし、眼鏡のフレームがどのように見えるかを映し出すが、同時に、瞳孔間の距離を測定して、正確なレンズサイズを知ることができる。
バーチャル試着サービスは現在、瞳孔間距離検査と同様、小売業者のあいだで主流となっている。しかし、656億ドル（約9兆8000億円）規模の眼鏡市場業界において、完全なデジタル眼科検査を導入するのはまだ先のことだろう。測定精度と利用のしやすさに関する懸念が、完全デジタルサービスの導入を妨げている。また、オンライン眼科検査にはまだ成長の余地があることが、いくつかの証拠で示されている。眼鏡業界のトレンドを調査する国際非営利団体であるビジョンカウンシル（The Vision Council）は2023年、米国成人の79％が普段から何らかの矯正用眼鏡を着用している一方、43％が過去1年間に眼科検査を受けていないことを明らかにした。さらに、米国人の34％は、眼科検査のための遠隔医療システムの存在を知らなかったために探しもしなかった。
ウォルマートにとって、眼科検査は同社の遠隔医療サービスだけでなく、eコマース全体のなかでも成長分野となっている。オンラインで選べるフレームの品揃えは、約750〜1000種類以上に増やしている。また、店舗内の眼鏡販売員の人員と給料を増やし、オンラインショッピングユーザーからのチャットや質問にも対応できるようにした。
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The post ウォルマートも参戦する 眼鏡 市場：オンライン販売が主流になる一方、視力測定の完全バーチャル化は困難なまま appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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