TikTokの禁止は来年中に実施されるかもしれないが、TikTok上でフォロワーやビジネスを築いてきたパブリッシャーの幹部らは、それが自社の短尺縦型動画を中心にしたオーディエンス開発や収益化戦略にどのような影響を与えるかについては懸念していないようだ。
バッスル・デジタル・グループ（Bustle Digital Group、以下BDG）、ギャラリー・メディア・グループ（Gallery Media Group）、ワシントン・ポスト紙の幹部らは、ソーシャルメディアでのオーディエンス開発戦略を変更したり、TikTokを放棄する予定はないとDIGIDAYに対して述べた。
この自信は、主にTikTokのおかげでほかのソーシャルプラットフォームにおいても縦型ショート動画の強力な制作・配信戦略が確立されつつあることから来ている。
そもそも本当に禁止されるのか？
幹部らはTikTokが米国での事業を禁止される可能性については当面心配していないと語っている。中国の親会社バイトダンス（ByteDance）が与えられた9～12カ月間に株式を売却しない限り、TikTokが禁止される可能性は高いとしてもだ。
BDGのマーケティングおよびオーディエンス開発担当シニアバイスプレジデント兼ソーシャル責任者であるウェス・ボナー氏は、「方向転換して、包括的な抜本的変更を行うには時期尚早だ」と述べた。
しかし、現時点から禁止されるときまでの間に、予想だにしない出来事が起こる可能性もある。
「政治とテクノロジーに関するこの状況は200日以上続くので、多くの状況が変わる可能性があるし、実際そうなると思う」と話すのは、ギャラリー・メディア・グループのCROであるクリス・アンソニー氏だ。同社チームはリソースをTikTokとインスタグラムに均等に分配して、月に約400本の短尺動画を制作している。
「何が起きるにせよ長いタイムラインがある。現時点で大勢のオーディエンスを見捨てるようなことはしたくない。いまは目の前のことに集中することが重要だ」とアンソニー氏は付け加えた。
パブリッシャー幹部らは、実際に重要なのはプラットフォームではなく、フォーマットとオーディエンスであると繰り返し述べた。［続きを読む］
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