米国内で企業に勤める従業員のあいだでサイバーセキュリティに対する不安が増大し、特に若い世代はAIを用いた巧妙な攻撃に弱いことが、EY（アーンスト・アンド・ヤング）の新たな調査で明らかになった。
専門家たちは、進化する脅威と戦うためには、関連性のあるカスタマイズされたトレーニングプログラムとサイバーセキュリティを意識する文化が必要だと強調している。
EYが米国内で企業に勤める従業員1000人を対象に行った調査では、サイバーセキュリティの状況について憂慮すべき結果が示された。従業員の半数以上（53％）が、自分たちの会社がサイバー犯罪の標的になることを恐れており、約3分の1（34％）は、自分自身の行動が弱点となることを心配している。
AI脅威とフィッシング詐欺に対する自信の喪失
この不安はZ世代とミレニアル世代で特に顕著で、彼らは年配者に比べて、複雑化するサイバー脅威の世界をうまく切り抜ける能力が低いと感じている。
EYアメリカスのサイバーセキュリティ部門のリーダーであるジム・ギン2世氏は、「リスクの状況は信じられないほど複雑になっている。地政学的な緊張、絶えず進化する規制、新しいテクノロジー、特にAIの急速な統合は、すべてこの課題に影響をおよぼしている」と話す。
調査によると、従業員の85％がAIによってサイバー攻撃がより巧妙化したと考え、78％が悪意のある活動にAIが利用されることに懸念を示している。
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