今春、ガネット（Gannett）、NPR、ニューヨークタイムズ（The New York Times）が従業員の多様性に関する最新の年次報告書を発表した。これにさきだち、コンデナスト（Condé Nast）、ハースト（Hearst）、ヴォックス（Vox）らもこの半年間に同様の報告書を相次いで公表していた。
各社の報告書を見る限り、ニュース制作部門（ニュースルーム）の多様性向上をめざす取り組みの進捗にはバラツキがある。2020年のジョージ・フロイド氏殺害事件を契機にメディアのあいだで過去の清算に向き合う動きが活発になり、多くのメディア企業が従業員の人種や性別の構成比を公表しはじめたが、米DIGIDAYはこのとき以来、各社の取り組みをつぶさに追跡してきた。
まず、コンデナストとNPRは2023年にスタッフの多様性を数ポイント改善した。ガネットの結果も同様だ（2024年1月1日現在のデータによる）。一方、ハーストとニューヨークタイムズでは、2023年の従業員全体に占める白人の割合は2022年と同じ水準にとどまった。対照的に、ヴォックスメディアでは白人従業員の割合が前年よりも増加している。
ハースト、ロサンゼルスタイムズ（Los Angeles Times）、NPR、ヴォックスメディアはいずれも2023年に人員整理を行っており、これが従業員の性別や人種の構成比に変化を招いた可能性がある。コンデナストとガネットが行った最近のレイオフは、多様性データの収集後に実施されたものだ。
なお、ロサンゼルスタイムズではことしも追加の解雇が行われている。
メディア各社における多様性改善の現状
過去6カ月間に従業員の性別・人種等構成比を公表したパブリッシャー6社について、組織の多様性の推移を以下にまとめる。
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