- TTDのCEOのジェフ・グリーン氏は、スマートTV向けOSの噂を完全否定し、パートナー関係を強調した。
- CTV広告の未来に向けた取り組みとして、グリーン氏は、競争ではなくTV広告の未来のための基盤構築が重要と強調した。
- CTV広告費は急成長しており、2024年には3兆円を超えると予測されている。
最大手の独立系アドテクベンダー、ザ・トレードデスク（The Trade Desk、以下TTD）が、スマートTV用のOSを開発しているという噂が飛び交い、同社がRoku（ロク）、Amazon、Google、Appleといった大企業や、サムスン（Samsung）のTizen（タイゼン）、LGのwebOS（ウェブOS）、ビジオ（Vizio）のスマートキャスト（SmartCast）といったTVメーカーのOSに対抗する準備を整えているとの憶測を呼んでいる。しかし、TTDのCEOジェフ・グリーン氏は、それは自分たちの戦略ではないと主張している。
グリーン氏は、現地時間9月11日にロンドンで開催されたエクスチェンジ・ワイヤー（Exchangewire）の「ATS」カンファレンスにおいて、自社がこれらの企業と競合するとの噂を完全否定し、彼らはライバルではなく、今後もパートナーであり続けると強調した。
「噂は間違いだ」。スマートTV関連のニュースレター「ロウパス（Lowpass）」が最初に報じた、TTDがRokuに対抗する意向だとの噂について壇上で尋ねられ、グリーン氏はこのように答えた。「それは当社とRokuのパートナーシップを見ればわかる」。
TV広告の未来のためにより良い基盤を作る？
今年発表されたこのパートナーシップは、Rokuの視聴者向けにターゲットを絞った広告を適切なタイミングで配信するために必要なインサイトを、TTDの広告主に提供するデータ契約だ。およそ両社間の緊張をうかがわせるものではない。
とはいえ、TTDが独自のスマートTV向けOSをローンチするという、より興味をそそる噂によって、こうしたコラボレーションの影が薄れてしまったのも無理はない。Rokuやサムスンのような企業は、自社独自のOSを使って広告売上を伸ばしており、したがってTTDがそのパイの一部を狙っていると考えるのは、あながち飛躍した推測ではないからだ。
しかしグリーン氏は、仮にTTDがスマートTV向けOSの分野に進出するとしても、必ずしも他社の利益を削ることにはならないとほのめかした。そして、より広いビジョンであるインフラストラクチャーに話題を転じた。グリーン氏は、真の焦点は競争ではなく、TV広告の未来のための、より大きな共有基盤の構築にあることを示唆したようだ。
「我々は、オープンインターネットのサプライチェーンを、ウォールドガーデンのそれよりも優れたものにしなければならない」とグリーン氏は述べた。「ウォールドガーデンが有利なのはその点だ。サプライチェーン全体をコントロールすることで、それを短くできる。そのようにしてAmazonは成功を収めたのだ。ジェフ・ベゾス氏はサプライチェーンに執着していた。我々もそこにこだわらなければならない」。
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The post TTD 、「スマートTV向けOS開発中」の噂を否定。TVメーカーに対抗する気はない？ appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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