記事のポイント
- 多くの労働者が職場に対する不満をTikTokやXなどのソーシャルメディアで公表している。
- オンラインでの発言が増える一方、企業側もソーシャルメディアの利用に関するポリシーを整備し対応を強化している。
- 従業員が安心して不満を共有できる場を提供することが、人事部門にとっての課題になっている。
労働者はここ数年、たくさんの不満を抱えてきた。多くの人が、納得のいかないまま命令に従って職場に復帰したが、なかにはレイオフを言い渡された人もいる。そうしたこともあり、労働者はこれまでにないほど、ソーシャルメディアで自らの体験を共有したり、互いに慰め合ったりしている。
オウル・ラボ（Owl Labs）が米国の2000人以上のフルタイム労働者を対象に行った最近の調査によれば、労働者全体の3分の1以上（Z世代では約半分）が、自分の仕事や雇用主に対するネガティブな話をソーシャルメディアに投稿したことがあると認めていた。
仕事に関するネガティブな話の投稿先は、X、インスタグラム（Instagram）、Facebookなどの個人用ソーシャルチャネルが約20％、TikTok（ティックトック）の個人アカウントが15％となっている。
また、企業評価サイトのグラスドア（Glassdoor）のようなサイトに匿名で投稿した経験がある人は、約13％だった。さらに、回答者の15％が、雇用主との会話や会議を録音したことがあると認めている。
「ハイブリッドワークは単なる流行では終わらず、おそらく長期的に定着するだろう。また、以前ほど対面で交流する機会が多くないため、従業員は声を上げる手段としてソーシャルプラットフォームに目を向けているのだと思う」と、オウル・ラボでCEOを務めるフランク・ウェイスハウプト氏は述べている。続きを読む
The post 職場への愚痴を TikTok やXでぶちまける労働者が増加。ポリシー整備に追われる企業 appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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