記事のポイント
- 2024年のメディア業界を振り返ると、メディア企業は、AIとのライセンス契約や著作権訴訟が増加し、メディア企業はコンテンツ活用の新たな課題に直面した。
- パブリッシャーは、参照トラフィックの減少に直面しつつも、Googleディスカバーの成長や新興SNSでのオーディエンス開発に挑戦した。
- サードパーティCookie廃止の撤回やニュースルームの組織改革が、業界全体に新たな方向性をもたらした。
AIのコンテンツライセンス契約から参照トラフィックの問題まで、2024年にメディア業界を賑わした主なトレンドを振り返りたい。
2024年のトレンド総括
2024年も慌ただしい年となったメディア業界。ここで、2024年を特徴づける主要なトレンドを振り返りたい。
DIGIDAYが2024年に報じてきた主要なテーマを以下にまとめる。
2024年の業績概観
まずはメディア各社の業績に注目したい。
株式公開しているパブリッシャー5社の直近の決算報告によると、2024年第3四半期に総売上高の前年同期比増を計上したのは5社のうち4社だった。ドットダッシュメレディス（Dotdash Meredith）、ガネット（Gannett）、ニューヨークタイムズ（The New York Times）の3社はデジタル広告収入が前年比で増加したと報告。米大統領選キャンペーンのせいで広告支出が縮小し、結果として広告市場の不振を招いたという怨嗟の声が上がるなかでの増収だった。
一部の経営幹部は第4四半期には広告費が上向くと確信しているようだ。第4四半期の業績見通しを含む決算報告書によると、当期に関する各社の予想は以下の通りである。
- バズフィードは5400万ドルから5800万ドル前後の売上高を見込んでいる。（昨年第4四半期の売上高は7570万ドル、2024年第3四半期の売上高は6430万ドルだった。）
- ドットダッシュメレディスはデジタル広告の売上高について1桁台半ばから後半の成長を見込んでいる。
- ガネットは2024年のデジタル広告の売上高が通年で前年（2023年）比6％から7％程度増加すると予測する一方、売上高全体としては1桁台前半から半ばの減少を見込んでいる。
- ニューヨークタイムズはデジタル広告の売上高について1桁台後半から2桁台前半の成長を見込んでおり、広告収入全体では1桁台前半の増加を予想している。
AIをめぐるライセンス契約と訴訟
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The post AIからトラフィック、 Cookie 廃止まで。2024年の メディア 業界を賑わしたキーワード appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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