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リアル店舗との連携が、ますます重要になる。顧客接点を活用した リテールメディア の課題と展望

記事のポイント

  • 2019年から事業を推進し、アプリ広告やデジタルサイネージを拡大した。2024年にはデータクリーンルームを構築した。
  • 広告配信前に顧客との信頼を築く方針を徹底。リテールメディア導入時も小規模実験を重ね、社内の理解を得ながら進めた。
  • リテールメディアは商品部が主軸となるべきとの見解。マーケティング知識を持つ人材確保や評価軸の整備が課題となる。

ツルハホールディングスは、ファーストパーティデータを活用しながらリテールメディアのさまざまな施策を展開してきた。その中心的な役割を担っているのが、執行役員 経営戦略本部長 兼 情報システム本部長の小橋義浩氏だ。そして、その取り組みを支えてきたのが、アドインテ 取締役副社長 兼 COOの稲森学氏である。2人は2019年からタッグを組み、リテールメディアの成長を推進してきた。

そんな2人が、3月14日に開催された「DIGIDAY COMMERCE FORUM 2025」に登壇した。彼らが語ったのは、ツルハホールディングスのリテールメディア事業のこれまでの歩みと、その成功の背景についてだ。特に昨年7月にリリースされたアプリ広告は、年末までの約200枠ある広告枠がわずか3日間でほぼ完売し、その後もほぼ満枠の状態が続くという驚異的な好調ぶりを見せている。この成功の根底には、「お客さまの体験を損なわない」という小橋氏の一貫した信念があった。

イベントでは、小橋氏と稲森氏によるパネルディスカッションに加え、アタラ 代表取締役 CEOの杉原剛氏を交えたQ&Aセッションも実施された。「顧客接点を活用したリテールメディアの進化」をテーマに、2部構成で行われたこのセッションでは、ツルハホールディングスの戦略だけでなく、業界全体の未来についても議論が交わされた。

「賛同者ゼロ」から始まった、ツルハホールディングスのリテールメディア事業

リテールメディアという言葉がこれほど浸透する前の2017年から注目し、開発・運用を手がけてきた稲森氏は、その価値を広めるためにツルハホールディングスへと足を運び始めた。しかし、当初はなかなか理解が得られず、具体的な進展がないまま2年間提案し続けることになった。転機が訪れたのは2019年。小橋氏が経営戦略本部長となり、グループのアプリ開発を主導すると、ツルハホールディングスのリテールメディア事業が一気に動き出す。

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