- クリッピングは長尺動画を切り抜いてSNSで拡散する手法で、広告主の活用が増えている。
- マーケターとクリッパーの仕組みが形成され、Whopなどの専用プラットフォームも登場している。
- 一方で法的にグレーな面も多く、FTCガイドライン違反やプラットフォーム側の責任も課題となっている。
この2年で、「クリッピング」をメディアミックスに加える戦略が、一部の広告主のあいだで密かに広まっている。
「クリッピング」とは、ポッドキャスト、ライブストリーミング、YouTubeなどの長尺動画から一部を短く切り出し、「切り抜き動画」としてSNSで共有することで、元のコンテンツの視聴者を増やしたり、ブランドを宣伝したりする手法を指す。
もともとは、大手のコンテンツクリエイターがほかのクリエイターに報酬を支払って、切り抜き動画の拡散を依頼するところからはじまった。
2025年に入り、ブランドや広告主がクリッピングの潜在的な価値に目を向けはじめた。本稿の取材に応じた3人のクリエイターによれば、この戦略にあてられるマーケティング予算も増加傾向にあるという。
広告主の投資が加速するクリッピング市場
クリッピングはクリエイター界隈では広く普及し、比較的よく知られた戦略だが、クリエイターマーケティング全体からみれば、いまだ裏技的な手法であることは否めない。クリッピングに関する公的な規制やマスコミの関心もほとんど存在しない。
現時点では、大手広告主のなかで切り抜き動画の活用を公に認めている事例もごくわずかだ。そのため、マーケティング戦略としての成長を示す公式な統計やデータは報告されていない。それでも、この手法への関心の高まりを受け、複数のクリエイターが「おかげで収入が増えた」と米DIGIDAYに語っている。
「インターネット・ホール・オブ・フェイム（Internet Hall of Fame）」という拡散力のあるX（旧Twitter）アカウントを運営するジェイムズ氏（フルネームは非公開）によれば、2025年に入ってから、クリッピングのエコシステムにおいて、いわゆる「企業クライアント」が急増したという。
フォロワー数を増やしたい個人クリエイターではなく、商品の販売を目的とする一般企業の大量流入が背景にあり、ジェイムズ氏は「過去7か月で、切り抜き動画によってざっと6万ドルを稼いだ」と米DIGIDAYに明かしている。
「私の言う『企業クライアント』とは、時価総額が2000万〜1億ドル（約31億〜約155億円）を超える企業のことだ」とジェイムズ氏は説明する。「いまや時価総額数十億ドル規模の企業も切り抜き動画を利用しており、そうした企業との取引も行っている」。
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The post 静かに影響力を広げてきた切り抜き動画。 「クリッピング」が変える SNSマーケティング の未来 appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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