記事のポイント
- 広告在庫のブロックが収益に深刻な影響を及ぼしており、キーワードブロッキングがいまだ大きな課題である。
- ダブルベリファイはカンヌでパブリッシャーとの連携を強調し、ブロック対象の見直しとツールの改善を進めている。
- パブリッシャー側にも自己責任があるとの指摘があり、問題解決には業界全体の行動が求められている。
「2017年からの着信だ。キーワードブロックリストを返してほしい、だってさ」。
数週間前のこと。あるパブリッシャーに「夜も眠れぬほど気がかりなことは何か」と訊ねてみた。AI検索の台頭による参照トラフィックの減少、関税問題、広告単価の圧迫といった最近の問題ばかりかと思いきや、その答えはむしろ、業界の誰もが知るおなじみの問題だった。「キーワードブロッキング」である。
冗談ではない。まじめな話だ。
米Digidayが複数のニュースメディアから取得したデータによると、今年、CNNインターナショナル（CNN International）は、運営する複数のサイトで8000件近いキーワードがブロックされたことを報告している。一方、ニューズウィーク（Newsweek）は自社の広告在庫の最大50％がブロックされたことを確認。同じく英国のリーチ（Reach plc）では、「トランプ」や「戦争」に言及した記事の収益が軒並み20％減少していた。
「ブランドにとって安全ではないと指摘された広告在庫は、インプレッション単価（CPM）が30％下がる」と、ニューズウィークのデヴ・プラガド最高経営責任者（CEO）は米DIGIDAYに語っている。「たとえば、売上が1億ドルで、単価が30％下がるなら、3000万ドルの損失になる。利益に相当する部分がすべて帳消しになりかねないということだ」。
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The post ダブルベリファイ は救世主か？ メディアの収益を蝕む「 キーワードブロッキング 」問題の行方 appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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