- 2025年も関税や消費心理の不安定さが続くが、消費者は「価値」を感じる商品には積極的にお金を使っている。
- 小売業各社はトレンド商品と適正価格の両立に注力しつつ、中国依存からの調達多様化を加速している。
- 美容やディスカウント、スポーツブランドなど好調な分野も多く、特に若年層の獲得を重視する動きが目立つ。
2025年最初の数カ月間、絶えず変化する関税政策が小売業界における各企業の年間計画を完全に覆す可能性を脅かしていた。
しかし、これまでのところ業界が抱いていた最悪の懸念は現実とはなっておらず、消費者は依然として購買意欲を示している。それは、E.l.f.ビューティ（E.l.f. Beauty）、RH、ファイブ・ビロウ（Five Below）といったさまざまな業界のトップ企業が、直近の決算発表で二桁の売上成長を報告していることからも明らかである。
「バリュー」を求める消費者と企業の戦略的対応
消費者は、価格や条件がすべて揃った「正しい商品」に出会えば、今もなお財布の紐を緩める。「バリュー（Value）」という言葉は、決算発表の場で繰り返し登場したキーワードであった。
その結果、多くの小売企業の経営陣が、トレンドを押さえた商品を適正価格で消費者に届けることに異常なまでの集中を見せていると語る一方、中国以外への調達先の多様化にも力を入れている。
このように常に変動する業界の最新情報を追いやすくするため、米Modern Retailは四半期ごとの決算概要をまとめた。以下は、4月1日〜7月1日までの期間に行われた小売業の決算発表のハイライトであり、業界ごとに洞察を分けて紹介する。
この期間中、ほとんどの企業が第1四半期の決算発表を行ったが、異なる会計年度を採用している企業もある。
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The post 米小売トップ企業の 決算 に学ぶ 関税、物価高でも売れた理由はバリューの再定義？ appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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