- アルバートソンズは、80店舗でデジタルサイネージの試験導入を開始し、広告や情報コンテンツで来店客の体験向上をめざしている。
- 業界全体で店頭デジタルサイネージの導入が進みつつあるが、最適な設置方法や効果測定の手法はまだ模索段階である。
- キラーキャンペーンや大規模な全国展開には至っていないが、今後1〜2年で普及と最適化が加速すると業界関係者は予測している。
アルバートソンズ・メディア・コレクティブ（Albertsons Media Collective）のメディア＆メジャメント担当バイスプレジデント、リズ・ローチ氏は、店頭リテールメディアの将来像について「正直、まだ確信が持てない」と認めている。まさにその答えを、同社は今後数カ月かけて見極めようとしているところである。
6月、フランスのカンヌで開催されたフェスティバルにて、アルバートソンズはデジタルサイネージソフトウェアプロバイダーのストラタキャッシュ（Stratacache）と提携し、今夏に80店舗で店頭デジタルディスプレイネットワークを試験導入することを発表した。この取り組みには、カリフォルニア州北部のアルバートソンズ店舗だけでなく、シカゴおよび周辺地域のジュエル・オスコ（Jewel-Osco）チェーン店舗も含まれるとローチ氏は述べている。広告主は、このスクリーン上でCTV広告やオフサイトディスプレイ広告、ソーシャルビデオキャンペーンなどを展開できる。
アルバートソンズは、成長する広告ビジネスのひとつである店頭サイネージを実験的に導入する、増加中の小売業者の一社である。同社は全米35州で2200店舗以上を展開しており、この試みは業界にとって重要な検証ポイントとなる。しかし、今年試験プログラムを実施しているほかの多くの小売業者と同様、アルバートソンズも今後どのペースでプログラムを拡大し、テクノロジーが生み出す収益や利益をどう測定するかはまだ決定していない。
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