SNSで拡散された（米国防総省）爆発のフェイク画像、際限のない規制を求める声、あるいは大手テクノロジー企業から出される競合製品の発表など、AIは連日のようにニュースの見出しを賑わしている。
AIと自動化が未来の労働生活にもたらす創造的破壊については、以前から議論されてきた。しかし、オープンAI（OpenAI）が開発したジェネレーティブAIツールのChatGPTが2022年末に突如として主流に躍り出ると、この技術に対する人々の根深い不安、すなわち「AIが人間の仕事を奪ってしまうのではないか」という恐怖に拍車がかかり、しかも悪化した。
しかし、AIをめぐるこの大騒ぎをよそに、その現実は大きく異なる。確かに、ジェネレーティブAIという魔神は完全にランプの外に出てきてしまった。もはや後戻りはできない。それは労働者同士や労使の関係、あるいは顧客との関わり方を一変させるだろう。それでも、AIのせいで、あらゆる仕事が全滅するわけではない。むしろ、AIは仕事を進化させ、場合によっては新たな雇用を生み出す可能性すら秘めている。
では、何が真実なのか。何が懸念すべき問題で、何が単なる空騒ぎなのか。そこで私たちは、人々の動揺の元凶とも言える、AIをめぐるもっとも一般的な思い込みや誤解を取り上げ、以下に反論を試みる。
思い込み1：AIは仕事を奪う
AI由来の不安は新たな高みに達しており、今後3年以内に自分の仕事がテクノロジーに取って代わられると心配する労働者はいまや3分の1にものぼる。AIの急速な進歩に加え、ゴールドマンサックス（Goldman Sachs）の主張するところでは、AIイノベーションの最新の波は3億人の雇用に影響を与えうるというのだから、労働者が不安がるのも当然だろう。
しかし、こうした不安は解消できると専門家たちは言う。むしろ、一部の職種ではさらなる自動化が切実に求められている。平凡で反復的で無駄に時間のかかる類いの仕事についてだ。AIを活用することで、人間の従業員の時間を解放し、たとえば、より創造的で人間の思考を必要とするほかの仕事に振り向けることができれば、企業の競争力を高めることにもつながると、専門家たちは述べている。
企業経営者が従業員の生産性向上を目的にAIの活用を奨励するのもこのためだ。実際、従業員の時間を解放して、代わりにもっと深い仕事をさせるために、有料版のChatGPT Plusの費用を負担する雇用主もいるほどだ。
AIを使えば自分の役割が不要になると心配する人々もいるが、大抵は杞憂（きゆう）だ。進歩的な経営者たちは、従業員が業務の内容を見直し、効率化を図る絶好の機会だと捉えている。
もっとも重要なのは人間とAIの調和
さらに、テクノロジー自体も準備万全とは言い難い。たとえば、米ニューヨーク州の弁護士が審理中の裁判の資料作成にChatGPTを利用したところ、ChatGPTは実在しない偽の判例をでっち上げ、それを弁護士が法廷で使用したために大問題に発展したという事件もあった。
結局のところ、もっとも重要なのは人間とAIの調和なのだ。「AIの役割は副操縦士やコンパニオンであるべきだ」と語るのは、AIを活用したアンサーエンジンを提供するルーシー（Lucy）の創設者でCOOを務めるスコット・リットマン氏だ。「ハンドルを握るのはあくまでも人間だ。AIを使わずに人間が単独で操作したり、あるいは人間を介在させずにAIが単独で操作したりすると、必ず大きな欠落が生じる。しかし、人間とAIを一緒にすれば、非常に大きな力を発揮する」。
テクノロジー人材の育成とキャリアサービスを提供するゼネラルアセンブリー（General Assembly）で、人材紹介部門の暫定責任者を務めるループ・コランジェロ氏は、「技術系の採用候補者が就職に際してAIを受け入れ、支持するさまを目の当たりにしてきた」と話す。
また、「どんなテクノロジーでもそうだが、代替されることへの恐怖は常にある。しかし、どんな技術が登場しようとも、それが自動化に貢献することはあっても、完全な置き換えは起こらない」とコランジェロ氏は続け、「AIのようなツールに取り組む人間が、DX（デジタルトランスフォーメーション）の担い手として残る余地は決して小さくない」と言い添えた。同氏は、プロンプトエンジニアのほかにも、AIトレーナー、AIエシシスト（倫理学者）、マシーンマネジャーなど、AI領域で多くの新しい仕事が生まれると予想している。
The post AI をめぐる7つの思い込み：専門家たちが語るこの先進的なテクノロジーへの向き合い方 appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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