記事のポイント
- メディア企業は、AIを活用して業務の効率化とコスト削減を進めている。一方で、AIによる誤情報やバイアスの影響などが懸念されている。
- AIはユーザーの関心に応じてパーソナライズされた情報を提供できるが、それが情報の偏りや「サイロ化」を助長し、社会の分断を深める可能性がある。
- AIによって生成された誤情報は、ビジネスシーンにも影響を及ぼす。さらに新たなAIを活用した偽情報対策が可能になる可能性もある。
テクノロジーの急速な進化のなかで、メディアはこの先、どのように持続的な価値を提供していけばよいのか。
コンテンツ制作の効率化、パーソナライズされた情報発信が可能になる一方、フェイクニュースの拡散などジャーナリズムへの信頼性低下といった問題が浮上してきている。AI技術の力を活用するなかで、倫理的で真のジャーナリズムを保つことは可能なのか。
2月7日に開催された「DIGIDAY PUBLISHING SUMMIT 2025」では、「AI以後の世界にメディアはどう生き延びるのか」と題したセッションで、ブルーオーシャン チェアマンであり、元ワシントン・ポスト編集長のマーカス・ブラウクリ氏と、ウォール・ストリート・ジャーナルやタイム社などで要職を歴任したノーマン・パールスタイン氏が対談。情報消費の変遷、メディア技術の進化、AIが社会やビジネスにもたらす課題と機会について議論が交わされた。［続きを読む］
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