DIGIDAYリサーチ：パブリッシャーは X を「自社にとってあまりふさわしくない場」だと思いつつある

Twitter（失礼！今はXだ）にとって、2023年の今年はいろいろな意味でジェットコースターのような年だった。パブリッシャーとの関係性も例外ではない。DIGIDAYが2021年、2022年、2023年と、約200のパブリッシャー関係者に対しXの利用状況について調査を実施したところ、2023年はパブリッシャーによるXの利用が大きく落ち込んだことがわかった。

2023年の今年、このソーシャルメディアプラットフォームに注目してきた人ならば、誰も驚きはしないだろう。パブリッシャーからみたXの凋落は、年初から始まっていた。

春、名称が大きく変わる前には、Twitterの認証獲得プロセスにいくつかの変更が施されるなかで、多くのパブリッシャーが投稿のプロモーションにお金をかけることを止め、なかにはこのプラットフォームが「有害で不安定」なものになりつつあるとみる向きもあったと、オーディエンス開発およびマーケティングを手掛けるトゥエンティファーストデジタル（Twenty-First Digital）の創設者で、CEOのメリッサ・チャウニング氏は話してくれた。

そして夏、Web開発会社オートマティック（Automattic）は、2022年上半期から2023年下半期にかけてXからのリファラルトラフィックが平均で24％減少したと報告した。同じころ、ワシントン・ポスト（The Washington Post）はXがニューヨーク・タイムズ（The New York Times）やロイター（Reuters）のような報道機関へのリンクのページ読み込み速度を遅くしていることを発見した。現在、Xはリンク付きの投稿から見出しを削除しているが、あるパブリッシャー幹部は「これは愚行だ」とDIGIDAYに語っている。

パブリッシャーがXで遭遇したこれらの問題は、DIGIDAYによる調査でも明らかになっており、Xを利用していると回答したパブリッシャーの割合が2022年から2023年にかけて激減したことがわかった。過去1カ月に自社タイトルがX（当時はTwitter）にコンテンツを投稿したと回答したパブリッシャー関係者の割合は、2022年には89％だったが、2023年は4分の3未満（73％）にとどまった。