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DIGIDAYリサーチ: インスタグラム がGoogleを上回り、マーケティング費用で最大のシェアを獲得

記事のポイント

  • ブランド、リテーラー、エージェンシーのいずれもがインスタグラムをトップのマーケティングチャネルとしており、他方ではインフルエンサー、TikTok、Amazonへの投資が増加している。
  • facebookに加え、ディスプレイ広告やテレビ、Xを含むその他のソーシャルプラットフォームへの広告投資は減少している。
  • Googleはかつてトップのマーケティングチャネルだったが、2023年の調査においてはインスタグラムに次ぐ位置に。サードパーティCookieの廃止などによる影響とみられる。

マーケターがホリデーシーズンに向けて動き始めている今日、多くの、そして増えつつあるマーケティングチャネルはどのような立ち位置にいるのだろうか?

2021年、2022年、2023年に400人以上のブランド、リテーラー、エージェンシーの幹部を対象としたDIGIDAYリサーチの調査によると、今年2023年はインスタグラムが圧倒的勝者であり、一方でGoogleの輝きは失われつつある。

DIGIDAYの調査によると、インスタグラムは総じてブランドおよびリテーラーとエージェンシーのクライアントとの両方でトップのマーケティングチャネルであることが判明した。両グループのほぼすべての回答者が、少なくともマーケティング予算の一部をこのプラットフォームに費やしていると回答している。ブランドやリテーラーの97%は、少なくとも予算の一部をインスタグラムに費やしていると答え、エージェンシーの95%はクライアントについても同様だと答えた。

また、ブランドやリテーラーのインスタグラム利用は増加傾向にある。2022年は90%のブランドとリテーラーが、少しはインスタグラムに費用を投じていると答え、前年2021年は89%がそのように回答した。今年のエージェンシーにおけるクライアントのインスタグラム利用は2022年と変わらないものの、2021年には83%のエージェンシーが「マーケティング予算の一部をインスタグラムに費やしている」と答えており、そのときからはわずかながら増加している。

インフルエンサー、TikTok、Amazonへの投資は増加

ブランドやリテーラーのあいだで2023年、インフルエンサー、TikTok、Amazonといったチャネルでのマーケティングに少しは投資しているとの回答が大幅に増加した。2022年は4分の3弱(72%)のブランドが少なくとも予算の一部をインフルエンサーに費やしていたと答えたのに対し、2023年は87%に上昇している。

また、ブランドとリテーラーのTikTokとAmazonの利用者は増加傾向にある。ブランドとリテーラーの78%は今年、TikTokに少額でも予算を投じているとDIGIDAYに回答した。これは2022年の59%、2021年の37%から増加している。Amazonへの出稿については2022年は41%、2021年が29%だったが、2023年は55%のブランドやリテーラーが同様の回答をしている。

ディスプレイ広告やテレビへの出稿は減少

興味深いことに、DIGIDAYの調査では、2022年と2023年でこれらとは異なるマーケティングプラットフォームに費用をかけるエージェンシーのクライアントの割合は増加していなかった。むしろ、エージェンシーだけでなく、ブランドやリテーラーも異なるプラットフォームへ投じるマーケティング費用が大幅に減少したと報告している。

たとえば今年、マーケティング予算の少なくとも一部をオンラインディスプレイ広告に費やしていると答えた回答者の割合は、両グループとも2022年より減少した。ブランドとリテーラーの4分の3強(78%)がオンラインディスプレイ広告に少しは費用をかけていると回答したが、これは2022年の93%から大幅に減少している。同様に、エージェンシーの76%はクライアントがオンラインディスプレイ広告に少しは出稿していると回答しているが、これも2022年の88%から減少した。

テレビ(従来のテレビとコネクテッドTVを含む)への投資も、ブランドとリテーラーおよびエージェンシーとの両方で2022年より大きく落ち込んだことが、DIGIDAYの調査で明らかとなった。2023年、テレビはDIGIDAYがブランドとリテーラーに尋ねたマーケティングチャネルのなかで最下位となり、マーケティング予算の一部をテレビに費やしていると答えたブランドやリテーラーは4分の1以下(22%)となった。2022年は半数以上(52%)で、2023年は減少している。あわせて、クライアントがテレビに少しでも投資していると答えたエージェンシーの割合は、2022年の74%から52%に減っている。

XやSnapchat、ピンタレスト(Pinterest)への出稿も減少

ブランドとリテーラー並びにエージェンシーの回答者の双方ともに、2022年と2023年で投資額が大きく減少したのは「その他のソーシャルプラットフォーム」カテゴリーであった。ブランドとリテーラーの59%が、Snapchat、ピンタレスト(Pinterest)、そして重要なのはXを含むほかのソーシャルプラットフォームに対して、広告費用を投じていると回答した。これは、2022年の76%から減少している。[続きを読む]

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