DIGIDAYリサーチ：ホリデー商戦で Amazon を重要視したブランド、投資も増加傾向に

記事のポイント

ブランド関係者の55％が今年の第3四半期、Amazonにマーケティング予算を投じたと回答し、これは第1四半期の15％からの急激な増加となった。

ブランドのAmazonに対する信頼度も向上しており、2023年第3四半期には67％がAmazonを信頼していると回答。Amazonがマーケティングの成功を推進できるとの信念が高まっている。

一方でAmazon以外のリテールサイト（例：ウォルマート、ターゲット、eBayなど）にもマーケティング予算を使うブランドは増えており、第1四半期の低迷から回復。リテール広告全体の勢いを増していると言える。

2024年を目前に控え、リテール広告が勢いを増している。ブランドや小売企業も乗り気を示しており、今年のホリデー商戦でAmazonをより重要なチャネルと位置づけ、こぞってマーケティング投資にテコ入れしているようだ。

この考察は、約100人のブランドおよび小売企業の関係者を対象に行った「DIGIDAYリサーチ」の結果に基づいている。

米DIGIDAYの一連の調査によると、ブランドがAmazonに支出するマーケティング予算は今年顕著な伸びを見せている。調査に回答したブランド関係者のうち、今年の第3四半期に「少なくともなにがしかのマーケティング予算をAmazonに投じた」と答えた人は、第1四半期の15％から大幅に増加して半数以上の55％にのぼった。逆に言えば、「Amazonにはマーケティング予算を全く使っていない」と回答したブランドの割合が、年初の85％から第3四半期には45％まで減少した。

同時に、マーケティング予算に占めるAmazonへの支出が「非常に大きい」と回答したブランド関係者の割合が今年は急増している。2023年第1四半期に、Amazonへのマーケティング投資額を「非常に大きい」と回答した人はゼロだった。ところが第3四半期には、マーケティング予算に占めるAmazonへの投資比率を「非常に大きい」と回答した人が（ゼロに比べれば取るに足りないとは言えない）9％となった。

　ただし、今年の後半にAmazonでマーケティング予算を使うブランドが大きく増えたことは、純粋な増加傾向というよりもむしろ反動と見るべきだだろう。というのも、2023年第1四半期に減少に転じる以前は、たとえごく少額ではあっても、なにがしかのマーケティング予算をAmazonに支出するブランドが約40％に達していたからだ。直近の結果を見る限り、Amazonでのマーケティングに改めて関心が集まっている。これはリテール広告にとって2024年が飛躍の年になる予兆と見てよいだろう。

実際、米DIGIDAYの一連の調査を見ると、Amazon以外のリテールサイト、たとえばウォルマート（Walmart）、ターゲット（Target）、eBay（イーベイ）などで、「少なくともなにがしかのマーケティング予算を使っている」と回答したブランドの割合は、今年の第3四半期に同様の回復を見せている。2022年に「Amazon以外のリテールサイトでマーケティング予算を支出した」と回答したブランドは約40％で、この数字が今年の第1四半期に27％まで下落し、第3四半期には再び40％を回復した。