
- GoogleはCTV強化を目的にDV360をアップデートし、世帯単位でのターゲティング機能を追加した。
- Googleは新機能でCTV分野のシェア拡大を狙い、既存の大手DSPとの機能差を縮めつつある。
- 市場の反応は限定的だが、DSP間の競争は加速し、各社の差異が薄れつつある。
コネクテッドTV(CTV)キャンペーンに、GoogleのDSP(デマンドサイドプラットフォーム)である「DV360」の利用を検討する広告主やそのメディアエージェンシーが増えている。これは、ザ・トレードデスク(The Trade Desk:以下、TTD)、Amazon、Googleを含む大手DSPプロバイダー3社間の競争が過熱し続けていることを示すものだ。しかも、マーケティングやメディアへのGoogleの力と影響力が拡大しすぎているという批判に対して、Google自身が法廷で異議を申し立てるという状況のなかで、そうなっているのだ。
過去数年の状況において、ほとんどの広告主が、パブリッシャーとの強力なコネクションがあることから、CTVインベントリー(在庫)のDSPとしてTTDを選択してきた。DV360は、YouTubeやオーディオ広告、ディスプレイ広告のためのものとして位置づけられていた。
しかし近年、CTVへの投資は加速している。IAB(インタラクティブ広告協議会)が2025年4月に発表した調査結果によると、世界のCTVへの広告費は2023年から2024年のあいだに16%増加し、2025年には266億ドル(約3兆8560億円)に達すると予想されている(そして、CTVに投資された金額の36%は、以前はリニアTVに充てられていた予算だ)。CTVへの投資がプログラマティックに配分されるようになるにつれて、Googleは自分たちの取り分を確保したいと考えるようになった。
ストリーミングTVは複数人で視聴されることが多いため、メディアバイヤーにとっては、個人をターゲットにするよりも、世帯データに基づいて広告をターゲット化する方が理にかなっている場合がある。ティヌイティ(Tinuiti)でTV・オーディオ・ディスプレイ向けのイノベーションならびにグロース部門責任者を務めるハリー・ブラウン氏は、「CTVでは、多くのインプレッションが一世帯に対して、一度に複数の視聴者に対して提供されると認識している。そのため、さまざまな世帯をターゲットにできることは、常に利点となる」と話す。
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The post Google 、YouTube活用でCTV広告を再設計 競合DSPとの機能差を埋める appeared first on DIGIDAY[日本版].
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