
スマートニュース株式会社は6月19日、位置情報広告の新プロダクトである「地点半径ターゲティング」の提供を開始した。また、7月より広告出稿の利便性を意識した「セルフサーブ型広告」を実装する。
6月18日に同社東京オフィスで開かれた「広告 新機能/新プロダクト」説明会では、日本広告事業の新責任者である西出拓氏(トップ画像)が「SmartNews Ads」の優位性を説明。「マルチスクリーン時代において、生活者の広告への反応は明らかに低下している」としたうえで、「スマートニュースのユーザーは『ながら視聴』が少なく、ほかのメディアと比べて広告への集中度が高いという結果が出ている。つまり、スマートニュースは『専念視聴メディア』といえる」と語った。
メディアを利用する際の専念視聴度合いをスコア化し、TV・大手SNS・大手動画サイト・大手ポータルサイトと比較した同社の調査によると、スマートニュースがそれらと比べてもっとも高い専念視聴スコアを出したという。
西出氏は、「動画フォーマットが普及するなかで、テキスト中心の構成であることが関係している。そうした意味では、スマートニュースは(プラットフォームのなかでも)独自性がある」とし、ブランドリスト調査の結果も紹介。広告認知率は38%と、デジタル広告としては高い結果を残しているという。
SNSや広告ネットワークでは届きにくい層にもリーチが可能
今回発表された「地点半径ターゲティング」は、
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