2023年は、Netflix創業者リード・ヘイスティングス氏の共同CEO退任で騒々しく始まり、その後はトーンダウンしたままだ。これではまるで、TV、ストリーミング、動画業界が、海に溺れてしまうような状態だ（しかも、助けてくれる人はいない）。
今年も折り返し地点が過ぎ、気が滅入るような1年になりそうだが、ここでTV、ストリーミング、動画業界の2023年上半期における主な傾向と展開を振り返ってみよう。
業界の経済立て直し
今年、TV、ストリーミング業界関連で「コスト削減」ほど、よく耳にした言葉があっただろうか。ディズニー（Disney）、NBCユニバーサル（NBCUniversal）、パラマウント（Paramount）、ワーナーブラザースディスカバリー（Warner Bros. Discovery）の4社はすでに上半期でレイオフを実施している。さらに、ディズニーやワーナーブラザースディスカバリーをはじめNetflixでは、番組編成の出費も抑制した。
エンターテインメント業界全体が緊縮予算を強いられる時代にあるなか、この業界では新たな経済のあり方に対峙する戦いが繰り広げられている。
ストリーミングの登場で、監督や俳優はもとより脚本家の従来の報酬モデルはくつがえされ、今も続く脚本家のストライキへと発展した。全米脚本家組合（Writers Guild of America）の組合員が求めたのは再使用料の回復だ。これまでTV業界では何十年も再使用料が支払われてきたが、番組がストリーミング向けにライセンス化されると、その再使用料が犠牲になったのだ。
現時点でまだわからないのは、業界の経済立て直しを担う双方がどのようにぶつかり合うのかだ。番組制作側はよりよい報酬を経営側に求めたく、一方の経営側は番組制作の費用をできるだけ抑えたい。そこに、オーディエンスの存在がさらに加わる。TV、ストリーミングの従来のオーディエンスは目が肥えており、お金を出したくなるようなエンターテインメントのオプションがどのくらいあるのか、彼らには一目瞭然だ。
一方、ストリーミング事業や広告の行く末、道半ばである効果測定、ショートフォーム動画のレベニューシェア問題などはどうだろうか。
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