Xの思惑通りなら、2024年は広告主の領土に帰還する年となる。長く曲がりくねった道にの先に、彼らがその一歩を踏み出すことになるだろう。
Xが広告に注力する？ 確かに、マーケターにとっては馴染みのフレーズかもしれない。変わり者と言われる億万長者のイーロン・マスク氏が1年半ほど前にX（当時はTwitter）を買収して以降は特にそうだ。
そしてもちろん、広告主がXへの出稿について考えを改める可能性は限りなくゼロに近い。
より具体的な戦略が動き始めている？
それでも、矢継ぎ早のあの手この手、たとえば大量採用、クリエイターやメディアパーソナリティの懐柔、報酬をちらつかせた交渉、新機能の投入、広告の安全性強化などを見れば、ひょっとしたら（あくまでもひょっとしたら、だが）、Xの広告営業担当者もさすがに驚きを禁じ得ないかもしれない。
つい最近まで、この計画は単なる思いつきのように思われていた。こちらで何かをつぶやいたかと思えば、あちらで何かの提携を進めるといった散発的な動きと見えたからだ。しかし、米DIGIDAYが入手したXの提案資料を見る限り、ここ数ヶ月のあいだにより具体的な戦略へと変化しているようだ。この資料のなかで、Xの広告営業チームはAIを活用した検索やP2P決済（個人間送金）、プレミアムコンテンツ、さらにはパフォーマンスの強化などを強くアピールしている。ただし、具体的な日程についての言及はない。
こうした動きのすべてが広告主に向けたものでないことは明らかだ。むしろ、その多くはXのユーザーに的を絞った施策で、実際、既存のユーザーにはXで時間を消費すべきより多くの理由を、新規のユーザーには登録すべきより多くの理由を与えている。それでも、Xが広告主にあの手この手でアピールするのは、Xへの出稿にノーと言わせない方法を見つける必要があると分かっているからだ。そして、広告主が無視できないものがあるとするならば、それはリーチにほかならない。
2024年内のXの計画を以下にまとめる。
ラブコールその1：数字
Xがエージェンシー各社に配布した4月のニュースレターを米DIGIDAYが確認したところ、Xのユーザー数に関しては、モバイルでの1日あたりの登録者数は過去6ヶ月間に平均で55％増加し、月間のサイト訪問数は100億件に達する。一方、同ニュースレターは、同じ期間に「ブランドいいね」が63％、「ブランドリポスト」が20％、「ブランドインプレッション」が14％増加したと報告している。
ラブコールその2：動画
今後、動画はXの広告費獲得戦略の屋台骨となるだろう。リンダ・ヤッカリーノCEOは先月、自らそう語っている。このとき同氏は、アプリでのセッションのうち5回に4回は動画視聴を含むというX独自のデータを投稿した。さらにこの投稿によると、動画再生回数は前年比で平均35％増えており、動画の平均滞在時間も17％増だという。［続きを読む］
The post X が広告主に必死で送るラブコール。その5つの内容を読み解く appeared first on DIGIDAY［日本版］.
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